IT技術の進展は社会の発展に欠かすことのできない重要なファクターです。特に昨今ではあらゆる局面でITが活用され、生活面でもモバイルサービスやクラウドの利用が当たり前になり、企業活動においても自社のシステム所有から世の中にあるサービスを利用するような、利用形態の変化も加速しています。こうした変化に対応するため、最新技術の獲得は今まで以上に重要な課題となっています。
COMJOでは、常に最新技術へのキャッチアップを行うことで、最適なソリューション提案ができるIT技術者を育成しています。AIやIoTなどのITの未来を見つめ、最新技術をどこよりも早く取り入れて顧客の期待に応えること、それがCOMJOの目指すところです。社会の基盤となるシステムインフラを支えたい──「高い情報技術と誠実な心を持って、お客様の期待に応え、社会に貢献する」という企業理念を実践するため、COMJOでは最新技術を習得するための環境整備や資格の取得を推進するなど、技術者の育成に力を入れております。
COMJOはさまざまな業種に対応する業務効率化ソリューションとして、AIを使った画像認識技術やRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）を提案しています。建設工事においては架線工事の作業証跡、高所作業前の安全具装着点検等に、撮影した写真を検査員が１枚１枚確認する作業が行われていました。この作業に不鮮明画像のフィルタリングと、検査構図の分類や安全の判定を行うAIを導入することで、迅速に確認することが可能になります。さらにドローンで撮影した画像の解析にAIを用いることで、広大な敷地に設置された太陽光パネルの障害検知や、鉄塔など屋外に設置されている設備の錆率の判定などを高精度かつ高速に行うことができます。製造業では、目視による検査を行っていた熱風式ヒーターの品質分析、アナログメーターの数値読み取りにも画像処理技術とAIを導入しています。人が行うと主観が入りがちな判断も、AIなら蓄積したデータから客観的な判断を下すことが可能です。COMJOは現在それぞれの技術に知的財産権を取得し、商品開発を進めております。これからも、さらなるお客様のニーズを汲み取り、それぞれの現場や業務に沿った提案、AIシステムの社会実装を行っていきます。
昨今、流行りのSNSやスマホゲームなどのインターネットサービスはヒットすると爆発的に広まりやすい反面、事前には利用者数が判断しづらいという特性があります。こうした中、スピーディなビジネス展開が収益向上のカギとなっており、インフラ整備にも同様のスピード感が求められています。ただし旧来の方式では急激な利用者増加にインフラ整備が追いつかない現象が起こりがちです。そこで、クラウド基盤上のサーバの規模を自由に変更できる “OpenStack”の活用が今後のITサービスに求められているのです。OpenStackは、既に現在大手メーカーも積極参入しているクラウド基盤構築のためのソフトウェアで、プライベートクラウドのデファクトスタンダード（業界標準）になりつつあります。
クラウド基盤には、大きく分けてプライベートクラウドとパブリッククラウドの2種類があり、COMJOではパブリッククラウドはAWS、プライベートクラウドではOpenStackの実地調査に取り組んでいます。特にOpenStack関連の技術習得には力を入れており、OpenStackを扱うプロフェッショナルの証であるOPCEL認定技術者の育成にも積極的に取り組み、既に複数名の認定技術者を擁しています。このようにCOMJOでは、いち早く最新技術の習得が行えるよう、テスト用のシステム上で実地調査や試作品開発等が容易に実施できる環境を整えており、情報交換を行いつつ技術者が育成できる独自の仕組みを持っています。
Hadoopは、大量のデータである「ビッグデータ」を分散処理する技術であり、サーバーを増築していくことを前提として作られている特徴があります。つまり小数のサーバーからスタートし、蓄積データの増加にともなってサーバーを増やしながら大量のデータの処理を行っていけるわけです。AmazonやGoogleでも導入されているキーテクノロジーであり、この技術をもとにして、SNSなどでは流行しそうなキーワードを分析して市場傾向を調べる試みが進んでいたり、また東京湾に停泊する船舶の位置情報確認機能を用いて海上事故を防ぐなど、多岐に渡る実例が出てきています。
COMJOでもHadoopを利用した開発をスタートさせています。サイト上で通信ログを分析しエンドユーザーの利用傾向を調べるなど、マーケティングに利用されるシステムの構築に参画しています。企業の取り扱うデータ量が増加する傾向にある中、今後ますます重要な役割を担う技術としてCOMJOも注目しています。
既存の社内システムの恒常的なアップデートが求められる昨今、intra-martを活用している企業は年々増えています。今や社内システムの統合によって業務効率化を考えるうえで、intra-martを利用したシステム共通基盤の整備は欠かせないものになってきています。顧客社内で使用されているアプリケーションが個別に開発されたものである場合は、個々のアプリケーションのアップデートひとつとっても膨大な時間と手間がかかってしまいます。そこで既存の情報を一元管理するため、フレームワーク上のコンポーネントをつなぎ、場合によっては情報システム、基幹システムも一元管理できるような統合システムを構築していくことが高いITニーズとして具現化しているのです。
COMJOでも、intra-martを用いて、製造業をはじめ多くの企業のサポートを行ってきました。intra-mart開発初期からNTTデータ イントラマート社のパートナーとして参画しており、大手企業からのシステム開発も手がけております。また、アンバサダーと呼ばれる高いスキルを保有した技術者も多数在籍しており、パッケージソフトなどの全国的な展開を進めています。
PMPとは、米国のPMI（Project Management Institute）が標準化している、プロジェクトマネジメントの国際的な認定資格です。いわば、この資格を有していることで、PMIの提供する「PMBOK」というガイドにまとめられた国際標準的なマネジメントに関する知識体系を理解・実践しているということであり、高いレベルでのマネジメント知識と経験を有していることを証明できます。
当社を含めPMPを奨励している企業は多数ありますが、COMJOでは、300人規模の従業員に対し80名以上、ほとんどの管理職がPMP認定資格を有しており、高い取得率を達成しています。こうした知識・経験を積極的に獲得する文化が根付いているため、顧客からも業務やプロジェクトへの姿勢が評価されていることは間違いありません。資格取得のためには一定期間のマネジメント実務が必要になりますが、COMJOでは業務経験を重ねながら、必要に応じて資格取得できる環境が整っています。
